合同会社DMM.comのデータ基盤開発部の新任マネージャーの高橋と申します。
本セッションでは、我々が実際に実施したデータ組織の再編の事例を通じて、組織変革と改善の具体的な過程とその成果をご紹介します。
2024年2月に入社後、約130日間に渡って組織を観察し、導き出した解決策をもとに、2チーム体制への変革を行いました。
1.現状把握の重要性:
組織の現状や問題点を正確に把握するための具体的な方法を学べます。
2.効果的な変革計画の立案:
変革に向けて新たなチームのビジョンやゴール策定、役割・体制、ロードマップづくりなど、自組織でも変革計画の具体を学ぶことができます。
3.チーム間のコミュニケーション改善:
組織再編を通じて得られたコミュニケーション改善の施策を紹介します。
4.プロジェクト進行のスピードアップ:
プロジェクトの進行をいかにスピードアップさせるか、優先順位の設定やリソース管理の実践例について学ぶことができます。
ニフティでエンジニアリングマネージャーをしている芦川と申します。
本セッションでは、ニフティ株式会社でエンジニア文化の活性化を目的に取り組んだ「インナーソース」の導入事例や会社としてコミュニティ参加をした経験を、中間管理職という目線から、導入へのきっかけ、社内での展開の仕方、工数管理や評価の仕方、その結果得られる組織文化の変化について具体例を交えてお話したいと思います。
そもそもインナーソースに限ったことではないですが、社内の全エンジニアの文化に何か影響を与えたいような活動を加速させたいとき、中間管理職のもつ現場へのコミット権限、全社に視野を広げることのできる勘所、現場で使われている技術への理解など、ミドル層がもつ特権が功を奏す、ということを強く伝えたいという想いがります。
インナーソースは、オープンソースの手法を社内の開発に取り入れるアプローチであり、エンジニア同士のコラボレーションを促進します。エンジニア自身のモチベーション向上や教育・成長に寄与しつつ、組織から見た場合は車輪の再発明の抑制、サイロの破壊など開発リソースの適正化にも寄与します。
Engineering Management Triangleに当てはめると、下記にインパクトがあるとも言えます。
People Development 教育、OJTなどに活用 / Quality Assurance 要求(PR)を柔軟にうけつけられる / Resource Management 車輪の再発明防止、リードタイム削減 / Team Development チームを超えた組織活性化 / DevRel オープンなエンジニア文化のアピール
対象聴衆:
得られるもの:
※下記のスライドURLは1年ほどの前の関連するスライドになり、今回の発表用のものではありません。
CTO室に相談室を新設し、そこで全社の色々なプロダクトチームが価値を届け続け自走できるように右腕として色々なチームをサポートしています。
その中で見えてきたことは技術力の課題だけではなく組織の課題だったりと幅広いことがわかりました。
右腕のようなロールがどのようにエンジニア、チームの成長を支えることができるのか、また、右腕が能力を発揮するためには何が必要と感じているかをお話します。
Engineering Program Manager(以下EPM)というロールをご存知でしょうか?
EPMとは、ざっくりいうと下記の役割を持ったマネージャーです。
プロダクトのデリバリー、クオリティに責任を持ち、PdMや外部のステークホルダーと開発チームの間に入り、適切に開発のサイクルを回していくために必要な役割です。
EPMはAppleやAmazon、テスラ社などでは正式なロールとして存在しておりますが、まだまだあまり浸透していないロールです。
私が勤めているBASEでは、いくつかの部署でEPMをロールとして採用しており、私自身もEPMを任されています。
本セッションでは前半ではEPMそのものについて説明し、後半では具体例としてBASEのEPMがどんな責務を持っていて、どんな動きや振る舞いをしているかを話します。
エンジニアリングマネージャー(EM)に求められる役割は、技術的な意思決定、組織づくり、ピープルマネジメントなど多岐にわたります。その結果、EMのカレンダーはミーティングで埋め尽くされ、定時内に個人作業を行う時間が確保できないことも珍しくありません。これは長時間労働を誘発し、作業ミスや燃え尽き症候群といった望ましくない状況を引き起こします。しかし、長時間労働に頼らず、効率的に業務を遂行することは可能です。
本セッションでは、アイゼンハワーマトリクスを活用した優先順位づけ、タスクの明確化と適切なデリゲーション、そして定期ミーティングの見直しによる作業時間の創出方法を提案します。これにより、EM自身が健全なワークライフバランスを保ちながら、中長期的視点を見据えたチームワークの最大化を実現することを目指します。